日本は言わずと知れた地震大国です。

2011年の東日本大震災以降、全国各地で地震が頻発しています。

特に、熊本や北海道ではとても大きな地震もありましたね。

そんな中で「次に地震が起きたら、自分の家は大丈夫？」と不安になった方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、地震に備えるための耐震リフォームや検討すべき住宅について解説していきます。

 

 

耐震リフォームとは

耐震リフォームとは、文字通り「住宅を地震に耐えうる設計に作り直す」ことを意味します。

普段の生活では感じなくても、気づかないうちに耐震リフォームが必要になっているパターンも少なくありません。

これを機会に、耐震を踏まえたリフォームを検討してみるのはいかがでしょうか。

大きな被害が起きてからでは取り返しがつかなくなってしまいます。

また、耐震強度は各々の住宅によって異なります。

たとえ同じ施工をした住宅であっても、地盤や建築年数による劣化などで耐震強度は大きく変わってくるからです。

そのため、耐震リフォームを実際に検討する場合は専門家による耐震診断が必要不可欠と言えます。

まずは住宅の状況をしっかりと確認することが大切です。

 

 

耐震リフォームを検討すべき住宅のポイント

 

前述の通り、耐震リフォームには専門家の耐震診断が必要不可欠です。

しかし、そもそも耐震リフォームを検討すべきかわからないという方も多いでしょう。

そこで、耐震リフォームを検討すべき住宅のポイントを厳選してご紹介します。

強く気になったり、複数のポイントで気になる点があった場合は耐震リフォームを検討しても良いかもしれません。

 

普段から揺れを感じる

地震が起こると一定の揺れを感じるのは一般的なことです。

しかし、それ以外の日常で揺れを感じる場合には耐震リフォームを検討しても良いでしょう。

例えば、以下の場合に揺れを感じたら注意してください。

• 車が近くを通ったとき


• 強い風が吹いたとき


• 上の階で誰かが激しく動いたとき


• 非常に弱い地震が起きたとき

大きな揺れに繋がらないような状況でも揺れを感じる場合は、耐震補強が必要なサインと言えます。

「必要以上の揺れ」というのが1つのポイントになりますね。

 

1階部分の壁が少ない住宅

1階の大部分がガレージになっている住宅も増えてきましたよね。

このように1階部分の壁が少ない造りになっている住宅は、耐震を考えるうえでは注意が必要です。

耐震強度は住宅の壁に由来する部分が大きいと言えます。

1階部分の壁が少ないとなると、それだけ揺れに耐える力も少ないことになります。

その場合は耐震強度を上げるための対策を施す必要があるでしょう。

これは窓に関しても同じことが言えます。

窓が大きかったり、量が多い場合にも壁は少なくなります。

同様に注意が必要です。

 

古い耐震基準の住宅

耐震基準には「旧耐震基準」と「新耐震基準」があります。

1950年に建築基準法で定められた耐震基準は1981年6月に大きく改正されました。

この改正された耐震基準が「新耐震基準」です。

1981年5月以前に適用されていた旧耐震基準は、新耐震基準に比べて基準が緩いとされています。

そのため、旧耐震基準に則って建築された住居は1981年6月以降に建てられた住居よりも耐震性能が低いと考えられます。

建築年数も含めて、1981年5月末までに旧耐震基準で建てられた住宅は注意すべきと言えるでしょう。

加えて、木造住宅に関しては2000年の6月にも基準の改正がありました。

この改正で新たに追加された規定もあり、新耐震基準を満たしていても現行の基準から考えると不安要素がある場合があります。

これに当てはまる場合も注意が必要です。

 

土地の地盤が弱い

水分や泥を多く含んだ土地は地盤が弱くなりやすいです。

埋め立て地を想像すると分かりやすいと思います。

地盤が弱いと、小さな揺れでも住宅に伝わる揺れは大きくなります。

揺れが大きい分だけ壁や住宅にかかる負担も大きくなりますし、倒壊などの現実的な被害が起こる可能性も高まります。

土地の地盤が弱い場合、地盤の改良も含めて耐震リフォームを検討する必要がありそうです。

 

 

耐震工事の種類

 

耐震リフォームと言っても、その工事にはいくつかの種類があります。

ここからは耐震工事の中でも基本的なものを紹介していきます。

耐震リフォームを検討するにあたって、イメージの参考にしてもらえれば嬉しいです。

細かな作業内容は業者によって変わってきます。

耐震診断をすると共に、いくつかの業者をよく比較して検討するのが良いでしょう。

 

基礎部分の補強

基礎部分とは地面と建物を繋げている部分です。

文字通り住宅の基礎となる部分になります。

この基礎部分に対してひび割れ等の補修や増し打ち、新たな基礎の増設などをします。

基礎の状態によって作業内容が細かく分かれるので一概には言えませんが、新たな基礎の増設はコストがかかる分だけ工事費用も高くなりやすいようです。

 

外壁と内壁補強

屋外に接する外壁と室内の内壁に対する耐震補強工事です。

周囲から伝わる力から建物の倒壊を防ぐ役割を担っているのが「耐力壁」と呼ばれる壁です。

この耐力壁を増設したり、既存の壁に対して金物を用いるなどの耐震補強を施します。

こちらも、作業コストによって費用は大きく変わります。

 

屋根の軽量化

屋根が重いと住宅に伝わる揺れも大きくなります。

そのため、屋根が軽い住宅に比べて倒壊などの危険性は高くなります。

屋根を軽量化することで揺れを抑えたり、建物の重心を下げる効果も期待できます。

特に、屋根によく利用される瓦は結構な重量があります。

住宅の屋根に瓦を使用している場合は、軽い素材の屋根に替えてみることをオススメします。

 

 

耐震リフォーム以外の地震対策

 

地震に対する対策は耐震だけではありません。

ここからは制震リフォームと免震リフォームについても解説していきます。

あらゆる方向から対策を施すことで、より効果的な地震や揺れ対策に繋がります。

 

制震リフォーム

制震リフォームの特徴は制震設備によって建物への振動を吸収し、揺れそのものを抑制することです。

耐震リフォームは地震に耐えることを目的とするので強固な住宅作りが叶う反面、長期的なダメージの蓄積に弱い側面があります。

それに対して制震リフォームは揺れ自体を抑制するので、ダメージの蓄積は少なくなります。

耐震リフォームで強固な住宅作りをしつつ、制震リフォームで弱点をカバーすると効果的でしょう。

 

免震リフォーム

免震リフォームの大きな特徴は住宅に揺れを伝えないようにすることです。

地盤と住宅の間に免震設備を設置して切り離すことで、住宅に揺れが伝わるのを防ぎます。

この特性上、特に地震に対して大きな効果を発揮します。

とはいえ、地盤と住宅を切り離しているので風などの揺れに弱くなる点には注意が必要です。

津波も同様です。

効果は高いものの、工事が大掛かりなのでコストもかかります。

建築時に導入すればコストは抑えられますが、リフォームとなるとコストは高くなります。

 

 

まとめ

地震に備えた住居を考えるなら、耐震リフォームが効果的です。

普段から揺れを感じたり、住宅が古い耐震基準の場合は耐震リフォームを検討しても良いでしょう。

必要な工事内容や耐震補強場所は住宅によって千差万別です。

そのため、耐震リフォームをする際には専門家による耐震診断を受けることが必要不可欠と言えます。

また、耐震リフォーム以外にも制震リフォームや免震リフォームを取り入れることで、より効果的な地震や揺れ対策を講じることができます。